雑誌・書籍
◎雑誌や書籍のご案内です
◎SMBCコンサルティング・Netpress｜2023年1月
SMBCコンサルティング様のNetpressに「物価高･インフレ下における中小企業の会計上の留意点」が掲載されました。
この記事は月刊『企業実務』2022年10月号に寄稿した記事の要約版となります。
SMBCビジネスクラブInfoLoungeにも掲載されています。
◎『税務弘報』2022年12月号（中央経済社）
『税務弘報』2022年12月号（中央経済社）の特集記事「税務は伝え方が100割」に寄稿しました。
私が執筆した記事は「ちゃんとしないと、困るのは御社ですよ！」です。
実務の参考となりましたら幸いです。
よろしくお願いいたします。
◎月刊『企業実務』2022年10月号（日本実業出版社）
月刊『企業実務』2022年10月号（日本実業出版社）に寄稿しました。
案内ページはこちらとなります。
タイトルは「物価高・インフレ下における中小企業の会計上の留意点」です。
物価が高騰する現在において、中小企業に生じる可能性がある会計上の留意点について「中小企業の会計に関する指針」に基づいて記載いたしました。
実務の参考になりましたら幸いです。
よろしくお願いいたします。
◎『税務弘報』2022年9月号（中央経済社）
『税務弘報』2022年9月号に寄稿しました。
今回は「独立1年目の教訓」という特別企画の中で「開業直後にコロナ禍で事業環境が一変 デジタルマーケティングでカラーを出す」という記事を執筆しました。
実務の参考になりましたら幸いです。
よろしくお願いいたします。
◎SMBCコンサルティング・Netpress｜2022年6月
SMBCコンサルティング様のNetpressに、私が執筆した「オフィスの縮小・移転時に留意すべき税務上の取り扱い」が掲載されました。
この記事は、月刊『企業実務』2022年3月号に寄稿した記事の要約版となります。
SMBCビジネスクラブInfoLoungeにも掲載されています。
◎『現場で使える「会計上の見積り」の実務』（清文社・共著）｜2022年4月
『現場で使える「会計上の見積り」の実務』（清文社・日本公認会計士協会京滋会編著）が2022年4月7日に発行されました。
日本公認会計士協会京滋会出版委員会15名のメンバーが3年間かけて書いた共著です。
対話形式なので、読みやすい本となっています。
私は「のれんの評価」を執筆いたしました。
実務の参考となりましたら幸いです。
京都リサーチパーク様のサイトで紹介されました。
日本公認会計士協会京滋会のサイトでも紹介されています。
◎月刊『企業実務』2022年3月号（日本実業出版社）
月刊『企業実務』2022年3月号に寄稿しました。
執筆した記事は「オフィスを整理・縮小する際に留意したい税務上の取扱い」です。
企業の経理ご担当者向けの記事として執筆いたしました。
実務の参考となりましたら幸いです。
国立国会図書館に登録されました。
◎『税務弘報』2021年11月号（中央経済社）
『税務弘報』2021年11月号の特集記事「税務の失敗学」に寄稿しました。
今回は自分の税務の失敗の紹介と教訓を示すというものです。
私が執筆した記事は「消費税集計表を入力したつもりになって」です。
実務の参考となりましたら幸いです。
◎『税経通信』2021年8月号（税務経理協会）
『税経通信』（税務経理協会）2021年8月号の特集記事に寄稿しました。
『税経通信』（税務経理協会）2021年8月号の案内ページはこちらです。
執筆した記事は、特集Ⅰの中の「オフィス縮小・撤退時に忘れがちな税務・会計上の留意点」です。
新型コロナウイルス感染症の拡大後、テレワークを導入する企業が増え、それに伴いオフィスの使用頻度が減少しています。そのため、オフィスを縮小したり、撤退したりする企業も増えています。
今回は、このようなオフィスの縮小や撤退を行うときに注意すべき会計や税務の論点を解説いたしました。
国立国会図書館に登録されました。
「オフィス縮小・撤退時に忘れがちな税務・会計上の留意点 (特集 働き方や働く場所の多様化に対応する 変わるオフィス縮小・拡大時の実務)」
◎『税務弘報』2021年8月号（中央経済社）
『税務弘報』（中央経済社）2021年8月号に寄稿しました。
『税務弘報』（中央経済社）2021年8月号の案内ページはこちらです。
執筆した記事は、特集記事「税理士の顧問センス」の中の「会計士の視点「公認会計士・税理士」のための５つのポイント」です。
「公認会計士・税理士」が実務において間違いやすい点、気をつけたい点などについて記載しています。
国立国会図書館に登録されました。
◎『税務弘報』2021年6月号（中央経済社）
『税務弘報』（中央経済社）2021年6月号に寄稿しました。
タイトルは「実務解説 顧問先とのリモートワークのすすめ」です。会計事務所が顧問先とリモートワークを行うことのメリットと、リモートワークを行う場合の留意点について解説しました。
リモート実査やリモート視察の可能性についても記載しました。近い将来、例えば、ドローンを使ったリモート視察も実現すると予測されます。
国立国会図書館に登録されました。
◎『税務弘報』2020年９月号（中央経済社）
『税務弘報』（中央経済社）2020年9月号の特集記事「税務調査之心得 50」に寄稿いたしました。
価格は2,500円（税抜）です。中央経済社のページの他、全国の書店で購入できます。
◎『税務弘報』2020年５月号（中央経済社）
『税務弘報』（中央経済社）2020年5月号の特集記事「絶対に見落としてはいけない 他事務所からの顧問先引継ぎの鉄則」に寄稿いたしました。
タイトルは「税理士に対するリスペクトの有無を見極める」です。
価格は2,500円（税抜）です。中央経済社のページの他、全国の書店で購入できます。
国立国会図書館に登録されました。
◎『税務弘報』2020年１月号（中央経済社）
『税務弘報』（中央経済社）2020年1月号の特集記事に寄稿いたしました。
タイトルは「税理士事務所にとっての業務拡大の機会に～顧問先への自動仕訳システム導入支援」です。
価格は2,500円（税抜）です。中央経済社のページの他、全国の書店で購入できます。
国立国会図書館に登録されました。
◎「「社会福祉充実計画」の作成ガイド」（中央経済社）
平成29年3月22日に中央経済社から「「社会福祉充実計画」の作成ガイド」を出版しました。
また、私の執筆内容が愛知学院大学准教授・中澤優介先生の研究論文「不透明性を前提とするアカウンタビリティ ―透明性とアカウンタビリティの結びつきに関する考察―」に引用されました。
価格は2,400円（税抜）です。中央経済社のページの他、全国の書店で購入できます。
【読者の声】
- 「社会福祉充実計画の制度の説明だけでなく、具体的な対応策も記載されており、大変参考になりました。」
- 「生保も株式会社形態で老人ホームや保育所経営を行っており、今後、社会福祉法人との提携も考えていますが、これから社会福祉法人の経営が大きく変わっていくことを知ることができ勉強になりました。」