著作、記事、セミナーのご紹介

平成29年3月22日に中央経済社から「「社会福祉充実計画」の作成ガイド」を出版しました。

また、私の執筆内容が愛知学院大学准教授・中澤優介先生の研究論文「不透明性を前提とするアカウンタビリティ ―透明性とアカウンタビリティの結びつきに関する考察―」に引用されました。

価格は2,400円（税抜）です。中央経済社のページの他、全国の書店で購入できます。

　　【読者の声】

• 「社会福祉充実計画の制度の説明だけでなく、具体的な対応策も記載されており、大変参考になりました。」
• 「生保も株式会社形態で老人ホームや保育所経営を行っており、今後、社会福祉法人との提携も考えていますが、これから社会福祉法人の経営が大きく変わっていくことを知ることができ勉強になりました。」

『税務弘報』2021年11月号の特集記事「税務の失敗学」に寄稿しました。 

『税務弘報』2021年11月号の案内ページはこちらです。

今回は自分の税務の失敗の紹介と教訓を示すというものです。 

私が執筆した記事は「消費税集計表を入力したつもりになって」です。 

実務の参考となりましたら幸いです。

『税経通信』（税務経理協会）2021年8月号の特集記事に寄稿しました。

『税経通信』（税務経理協会）2021年8月号の案内ページはこちらです。

執筆した記事は、特集Ⅰの中の「オフィス縮小・撤退時に忘れがちな税務・会計上の留意点」です。

新型コロナウイルス感染症の拡大後、テレワークを導入する企業が増え、それに伴いオフィスの使用頻度が減少しています。そのため、オフィスを縮小したり、撤退したりする企業も増えています。

今回は、このようなオフィスの縮小や撤退を行うときに注意すべき会計や税務の論点を解説いたしました。

『税務弘報』（中央経済社）2021年8月号に寄稿しました。

『税務弘報』（中央経済社）2021年8月号の案内ページはこちらです。

執筆した記事は、特集記事「税理士の顧問センス」の中の「会計士の視点「公認会計士・税理士」のための５つのポイント」です。 

「公認会計士・税理士」が実務において間違いやすい点、気をつけたい点などについて記載しています。

『税務弘報』（中央経済社）2021年6月号に寄稿しました。

『税務弘報』2021年6月号の案内ページはこちらです。

タイトルは「実務解説　顧問先とのリモートワークのすすめ」です。会計事務所が顧問先とリモートワークを行うことのメリットと、リモートワークを行う場合の留意点について解説しました。

リモート実査やリモート視察の可能性についても記載しました。近い将来、例えば、ドローンを使ったリモート視察も実現すると予測されます。

『税務弘報』（中央経済社）2020年9月号の特集記事「税務調査之心得 50」に寄稿いたしました。

『税務弘報』2020年9月号の案内ページはこちらです。

価格は2,500円（税抜）です。中央経済社のページの他、全国の書店で購入できます。

『税務弘報』（中央経済社）2020年5月号の特集記事「絶対に見落としてはいけない　他事務所からの顧問先引継ぎの鉄則」に寄稿いたしました。

タイトルは「税理士に対するリスペクトの有無を見極める」です。

『税務弘報』2020年5月号の案内ページはこちらです。

価格は2,500円（税抜）です。中央経済社のページの他、全国の書店で購入できます。

『税務弘報』（中央経済社）2020年1月号の特集記事に寄稿いたしました。

タイトルは「税理士事務所にとっての業務拡大の機会に～顧問先への自動仕訳システム導入支援」です。

『税務弘報』2020年1月号のページはこちらです。

価格は2,500円（税抜）です。中央経済社のページの他、全国の書店で購入できます。

令和元年11月25日に、京都府庁にて、京都府下の所轄庁に所属する社会福祉法人指導監査担当者向けの研修を行いました。

内容は、社会福祉法人会計のポイントの解説です。

平成30年8月7日にキャンパスプラザ京都で開催された京都府・京都府社会福祉施設協議会主催による「平成30年度 民間社会福祉施設長研修会」に講師として登壇しました。

当日使用した資料が京都府のページに掲載されています

資料をご覧になられたい方は、左の画像又は下記の案内をクリックするとアクセスできます。

こちらのQRコードからもアクセスできます。

平成29年４月に「「社会福祉充実計画」の作成ガイド」の出版記念として京都市のホテルセントノーム京都で開催しました。

平成27年11月に京都市の大同生命京都支社、同年12月に名古屋市のウインクあいちで開催しました。